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スマートフォンによるICT化をいち早く進めた東京慈恵医科大学の狙いとは?【case study】

病院における携帯電話の利用制限が緩和されたことを受け、スマートフォンを活用したICT利用の拡大を進めているのが東京慈恵会医科大学だ。

これまで医療機器に影響を与えるとして、医療機関では利用が進まなかった携帯電話。しかし、2014年8月に電波環境協議会が「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」を打ち出し、実質的に携帯電話の利用が解禁されたことから、医療機関でスマートフォンを活用し、ICT化を促進しようという動きが見られる。

中でも、スマートフォンの活用に積極的に取り組んでいるのが東京慈恵医科大学だ。慈恵医大では2015年10月に、スマートフォン約3200台を含む、約3600台のNTTドコモの携帯電話を導入したと発表。スマートフォンを内線やナースコールなどさまざまな用途に活用していくことを表明した。

その慈恵医大が2015年12月に記者向け説明会を実施。モバイルを医療の現場にどのように活用していくのか、具体的な取り組みについて説明した。

導入するスマートフォンはiPhone

慈恵医大 准教授の高尾 洋之氏は、スマートフォン導入の背景について「(大規模イベントが開催される)2020年に向け、東京の顔となる存在感のある大学を目指していた。そこで新しい病棟を新築するに当たり、ICTが欠かせないという判断から導入を決定した」と話している。いち早くICT化を進めることで、大学としての存在感を示す狙いがあったようだ。

慈恵医大 準教授 高尾 洋之氏

慈恵医大ではこれまで他の医療機関と同様、電波出力が弱いとされるPHSを内線用途として活用してきた。2014年の規制緩和を受けてスマートフォン導入に至った訳だが、それでもスマートフォンの電波が、医療機器にどの程度影響を及ぼすのかは未知数な部分もある。

高尾氏によると、先の指針においては携帯電話端末を「医療機器と1m以上離すことを推奨」するとある一方で、1m以内での利用に関しては、病院側の判断に任せられているという。

そこで慈恵医大では独自に、携帯電話の電波がさまざまな医療機器に与える影響を調査。その結果、PHSであっても電波環境が悪く、出力が最大となる場合は38cmの距離で機器に影響を与える場合があったとのこと。電波状態が良ければ、PHSは6cm、携帯電話は2cmで初めて影響が出た(医療機器に直接端末を置くor患者を抱き抱えるといった状況でここまで接近する可能性がある)。

電波状態によってはPHSでも影響を与える場合があることから、スマートフォンを導入する上では、「電波状況を改善すること」が医療機器に対する影響を抑える最良の策であると判断し、NTTドコモと協力して電波塔建設含めて、院内の電波状態改善を進めたとのことだ。また、医療機器メーカー側にも携帯電波で影響を受けないような改良を要請していくとしている。

慈恵医大で検証したところ、電波状況が悪い所ではPHSでも38cmで医療機器に影響を与えることがあったという

また、スマートフォン導入にともなって、院内患者といった一般向けの「携帯電話利用ルール」に関する説明も、すべての利用を禁止してきた従来のものから内容を変更。診察室や手術室などを除いてスマートフォンの利用を許可する一方、通話に関してはマナーを守って利用するよう、説明を加えている。一方で医療者はどこでも利用できるが、患者データが多いため、モラル・マナーの教育を継続的に実施していると出席した看護師長がコメントしていた。

ちなみに慈恵医大が導入したスマートフォンは、すべてAppleのiPhone 6になるとのこと。その理由として高尾氏は、「機種選びをする上で、多くの人に利用してもらうためにも、モデルチェンジの回数が少なく形状が大きく変わらない上、同じ機種を多数揃えられることが重要だった」と話している。なお、導入した約3200台のiPhoneに加え、破損や紛失時のバックアップのため、在庫も100台程度保有しているとのことだ。

また、高尾氏はアイキューブドシステムズの「CLOMO MDM」と「CLOMO SecuredContacts」を導入したことで、セキュリティを確保しながら電話帳の情報管理がしやすくなったことも大きいと話している。

実際に現場からも、「PHSの時は内線の番号を赤外線で1台ずつ手作業で更新していたため非常に手間がかかったが、CLOMOでは電話帳の一斉更新が可能となるため、異動などがあった場合も即時にその情報を全台に反映できる」(東京慈恵会医科大学附属病院 事務部管理課 主任 村上 聡氏)との声が上がっているようだ。

慈恵医大との共同研究契約をもとに訪問研究員を務めるアイキューブドシステムズ 取締役の畑中 洋亮氏によると、同大学と共同研究を進めている「CLOMO IDs」のチャット機能が好評なようだ。12月1日の開始当初は約250人の利用だったが、2週間後には約400人まで増加。「すでに利用している人が他の利用者にチャットで話しかけることで伝播し、ネットワークが広がっている」と畑中氏は推測しているようだ。

同アプリには、ほかにもプレゼンス機能として互いの勤怠や位置情報の把握機能があるが、プライバシーの問題もあるため、活用方法について学内で慎重に協議しているという。まずは顔写真が見える連絡帳、チャットアプリとして活用してもらうことで入り口を広げつつ、現場でのスマートフォン利用シーンを拡大していきたいとしていた。

慈恵医大では「CLOMO」を用いることで、セキュアなモバイルワーキング環境を構築しているとのこと

慈恵医大の研究員としてモバイルシステムの共同研究を進めている、アイキューブドシステムズの畑中氏

また、慈恵医大での意外な活用事例としては、CLOMOのデバイス管理ツールの"プッシュ"による一斉通知機能がよく利用されているとのこと。

東京慈恵会医科大学附属病院 事務部管理課 係長の安部 一之氏の話によると、PHSを利用していた際、「手術室が満杯になっている時、一般外来で手術が必要な患者がいた時などに、外来診察の医師が情報をタイムリーに把握できず手術室の受け入れをストップできないトラブルがあった。そうした時に、現場の医師へ、一斉メールを手動で宛先を選びながら情報送信をしていた(メーリングリストの宛先数制限から、個々のアドレスを入力する必要があった)」という。

しかし、PHSの廃止で一斉メール配信機能が使えなくなったことから、その代替に活用したプッシュ通知だが、通知者の選択や送信が簡単にできる分、PHSより一斉通知がしやすくなったとのことだ。こうした現場ならではの使い方を聞くことで、医療機関におけるニーズや使われ方の検証をしながら、機能拡充に向けた取り組みを進めていると、畑中氏は話している。

CLOMO MDMの一斉通知機能によって、手術室の受け入れに関する情報共有がよりやりやすくなったとのこと

さまざまな機能をスマートフォンに集約

ナースコールに関しても、従来ポケットベルでの対応であったのが、アイホンの「Vi-nurse」を導入し、スマートフォン対応を進めた。ポケットベルでは、ナースコールを受信してから実際に返事するまで、時間がかかっていたものの、スマートフォンによって即時対応が可能になったという。

また、Vi-nurseの導入によって、受信コールの種類が増えたのも大きなメリットの1つだという。従来は、コールの種類が「通常」「緊急」「トイレから」の3種類しかなかったが、その種類が増えたことで、コールが緊急なのか、待ってもらえるのか判断しやすくなったとのことだ。

アイホンの「Vi-nurse」を導入し、ナースコールもスマートフォン対応を進めた。写真はナースコールを確認できるボードPCナースコール

ナースコールが着信すると、iPhoneに通知が現れるようになっている

日々の業務改善にスマートフォンの活用が進められている慈恵医大だが、医療面では、スマートフォンの導入がどのようなメリットをもたらすと考えているのだろうか。

この点について高尾氏は、「MySOS」「Join」「Team」という3つの慈恵医大との共同開発によるモバイルアプリシステムを挙げる。これらを活用することにより、患者の情報や医療業務を連携させて一気通貫の対応を図ることがメリットになるというのだ。

「MySOS」は、患者の既往歴や内服薬、健康診断情報、さらには検診データや画像などをこのアプリ内に取り込める。これにより、診察時に医療従事者に対して正確な情報を提示できる効果が期待でき、従来曖昧となっていた患者の情報を、確実に得られるようになることから、何度も検診や採血をする必要がなくなるメリットがあるという。今後はマイナンバー制度の進歩にともなって連携も視野に入れている。また、一般向けのモバイル医療アプリとしても、位置情報をもとに周辺の自動体外式除細動器(AED)の位置や、救援依頼する機能があるほか、一次救命ガイドや小児救急ガイドなどのコンテンツが用意されている。

「Join」は、LINEを踏襲した医療従事者向けのコミュニケーションアプリ。リアルタイムでメッセージのやり取りができるだけでなく、医用画像や手術のライブ映像などを、外出先の医師と共有し、アプリの中で協議できる仕組みも備えているのが大きな特徴だ。

医療機関には常に専門の医師がいるとは限らないが、専門の医師と連絡をとりアドバイスを受けることで、専門外の医師であっても適切な対応ができるようになる。転じて、僻地での医療や、医師不足の解消などに役立てられ、医療コスト削減につなげられるという。ちなみにJoinは日本製のアプリだが、すでに米国やブラジル、台湾などで導入実績があるとのことだ。

患者が自身の健康・検診に関する情報を「MySOS」で持ち歩くことで、医師が確実に患者の情報が得られるようになる

医療従事者向けのコミュニケーションアプリ「Join」を使えば、医用画像などを簡単に共有できるので専門の医師からアドバイスを受けることができる

最後の「Team」は、地域を包括してケアするクラウドシステムだ。現在、介護の領域においてもヘルパーや看護師などが医者の判断を求めるケースが増えている。そこでTeamを活用し、スマートフォンを使って食事の回数など日頃の患者の情報を共有する。こうして統計をとることで、医師が的確なアドバイスができるようになるとのことだ。

高尾氏が明かした今後の計画では、この1月に病院を訪れる患者などに対してWi-Fiを無料開放し、待ち時間のイライラ解消に繋げるそうだ。

さらにその後は、iBeaconを用いた院内のナビゲーションや、診察券のデジタル化、モバイル会計システムの導入を検討している。また、2020年に向けてアスリートを含めた外国人の対応がしやすくなるよう、翻訳サービスの導入も目指している。

 

Author:マイナビニュース